景気が低迷し、運ぶ物量も2、3割低下していると言われている。このままでは事業継続も困難という運送事業者が多い中、スーパーなどの配送を行う運送会社の一部は、不況のおかげで多忙を極めているという。
　大阪市で冷凍食品などを輸送する運送会社は、同市内に冷凍・冷蔵・チルドの倉庫を保有し、主に中堅スーパーに食品輸送や食肉などを近畿、中国、関東方面に輸送している。4ｔ車が中心で、一部は大型で関東方面に配送するなど、約50台のトラックを稼働させている。

　同社の社長によると、不景気で消費者が外食を控え、スーパーなどで扱われるミンチ肉やバラ肉などの需要が伸びて、同社も昨年の売り上げと比較しても若干の伸びを示しているという。1月は傭車だけで約500万円の利益を上げており、自社便と合わせると約1000万円を超える。同社はもともと低価格な食材を主に輸送しており、「景気が悪くなると仕事は忙しくなる傾向にある」。
　加えて、例えば広島までの配送では、4ｔ冷凍車でメーンの1.5ｔ・2万5000円に5000円程度の小口荷物を10件積み合わせて、約7万5000円で輸送する。当日走りで配送が終われば、帰りは近畿近辺での小口貨物の集荷を行わせてから1日の仕事を終了させる。メーンの荷物に小口荷物を積み合わせて採算性を図るなど無駄が少ない。これらの取り組みで、不況の中でも大きく利益を出しているという。
　トレーラで1か月100万円以下、大型トラックでも80万円を稼ぐのがやっとと言われるこの不況の中、同社のトラック1台当たりの1か月の売り上げは、4ｔ冷凍車で約120万円から140万円、大型長距離では積み合わせ、帰り荷を確保して約250万円。傭車に対しても数百万円を支払い、下払いだけでも1か月2000万円に上るという。（佐藤弘行記者）