【大阪】ヨロズ物流（新谷剛社長、富田林市）はこのほど、社内にＡＥＤ（自動体外式除細動器）を設置。また、専門の講師を呼んでＡＥＤを使った救命救急講習を実施した。

　新谷社長は「公共施設以外でのＡＥＤの普及率はまだまだ低い。心肺停止は身近なものなので、運送業界でも普及して欲しい」と話している。
　ＡＥＤは2004年から一般市民でも使用できるようになった。病院はもちろん、空港、駅、スポーツクラブ、学校、公共施設など人が多く集まるところを中心に設置が進んでいるが、一般企業ではまだ普及が進んでいないのが現状だ。
　新谷社長の父親も数年前、心肺停止で他界し、その後、地元の高校球児が打球を胸に受け、心肺停止状態になったがＡＥＤで蘇生したことを知り、ＡＥＤについて関心を持ち、今回、100万円投じてＡＥＤを事務所玄関横に設置した。
　同社はＡＥＤの設置後、専門の講師を呼んで全ての従業員が救命救急講習を受講した。約1時間半にわたり、ＡＥＤを使った心肺蘇生法や人工呼吸、心臓マッサージなどを学んだ。
　新谷社長は「突然の心肺停止は国内で年間約10万人も発生しており、いつ、どこで、誰にでも起こりうること。心停止が起こってからの救命率は1分ごとに10％減少するといわれている。ＡＥＤも消火器と同様に運送業界で普及して欲しい」と話している。（大塚仁記者）