中型免許の新設もあり、若年層の不足が顕著になっているトラック業界。
　「求人募集を出しても、まず若者が来ない」との嘆きは、事業者から当たり前のように聞かれる。若者が入ってこないということは、組織の活性化が図れなくなるとともに、変化への対応が難しくなることを意味する。ドライバーの平均年齢が年々上がっていくことに危機感を抱く首都圏の事業者は、「経営的には安定しており、今は何も問題はない」としながらも、「若者が入社しないまま年数が経てば、荷主の変化にすぐに対応できなくなる。会社が衰退の一途をたどっていくことも、視野に入れておかなければならない」と話している。

　千葉県に本社を置き、雑貨を手掛ける会社は車両数２０台弱の零細事業者だ。荷動きは安定しており、車両は毎日稼働している。会社の業績だけみると、経営は順調そのものだ。「勤続年数も長く、仕事に慣れたドライバーばかりで、何の心配もない」と、同社社長も認める。
　ただ、「このまま続くのであれば問題ないが、私もドライバーもみんな年老いていく。荷主が物流の見直しなどを行い変化を求められた時、果たして対応できるのか正直言って分からない」とこぼす。同社のドライバーの平均年齢は４５歳を超えている。主力は４０代で、３０代はいない。中には「事故が多いので若者は敬遠している」と若年層を採用しない事業者もいるが、同社の場合は進んで若者を採用したいと考えている。
　しかし、求人広告を出しても若者の応募はない。「若者が来ても、しっかりとサポートする体制は整えている」と教育の自負はあるが、応募がなければ始まらない。もう何年も応募がないために、今では求人広告も出していない。幸い、同社ではベテランドライバーが手際よく仕事をこなしており、荷主とも良好な関係を築いている。ベテランは辞めないので、現状で求人を急ぐこともない。会社は至って健全だが、その分、ドライバーの平均年齢は上がっていった。
　「若いと思っていたが、もう４０代後半のドライバーが主力になってしまった」という同社長は、「年齢とともに動きも鈍る。当然、対応力も鈍くなり、時代の流れに取り残されるということも、現実に考えられる」と危機感を募らせている。