自社をいかに社会にＰＲしていくか──。最近では会社案内やダイレクトメール、ホームページだけでなく、ツイッターを活用する経営者も出てきた。専門知識がなくても、ホームページやツイッターを駆使して荷主の新規開拓や社内活性化などに取り組み、新たな運送事業の形を模索し続けている事業者もある。

　神奈川県の事業者は、１年ほど前からツイッターを始めた。初めは何もわからなかったが、見よう見まねでツイート(つぶやき)し続けた。始めたのは、ある経営者同士の勉強会がきっかけで、もうすぐ50歳という同事業者は、ツイッターなどについて「全部わかっているわけじゃない」としつつ、「新しいものを知るために勉強し続けないと」と話す。

　勉強会で聞いて始めたツイッターを通じて、他県の同業者の知り合いができた。そして、その相手から新たな仕事を受託することとなった。何気なく始めたツイッターだったが、１件だけだが新たな仕事が舞い込んできたのだ。

　同事業者は昨年夏からホームページもリニューアルした。「以前は会社案内を写しただけのようなもの」だが、安全環境対策や社内行事など掲載内容を定期的に更新し、どういう会社なのかが伝わるようにした。その後は反応がよくなり、ＨＰからの問い合わせで新規荷主が増えた。

　トラックに独特のカラーリングや業務内容を描いている事業者は多い。いわばトラックそのものが運送事業者の広告とも言える。だが「どこかでトラックを見て興味を持っていただいた荷主が、その会社に頼もうとする時には、まずＨＰを検索するところから始めるようだ」と同事業者。その時にＨＰが見つからない場合や、いいかげんな内容の場合には、そこから先へは進めないという。

　「いまは電話帳ではなくＨＰから検索する時代なのに、対応していない事業者も多い。小さな会社に営業専従者は置けないが、ＨＰは３６５日の営業マンという話を聞いて更新し続けている」と話す。同社はブログとツイッターとＨＰを連動させて、社長の更新した記事が反映されるようにしている。何でもまず採り入れてみる姿勢が、新たな可能性を切り開いているようだ。（千葉由之）