東洋製罐グループの東罐興業（笠井俊哉社長、東京都品川区）の物流子会社である東罐ロジテック（川合秀治社長、同）では、親会社とともに、「物流２０２４年問題」への対策の一環として、長距離のトラック輸送から貨物鉄道輸送へのモーダルシフトを推進しているが、このほど、新たに３１フィート私有コンテナを２基導入し、東罐興業の製造する包装容器の貨物鉄道輸送を開始した。

東罐興業の小牧工場、静岡工場、福岡工場で生産された飲料メーカー、ファストフード、ＣＶＳ向けなどの飲料・食品用包装容器（紙・プラスチック製品）の輸送で、西浜松駅（発地・静岡工場）～福岡貨物ターミナル間、名古屋貨物ターミナル駅（発地・小牧工場）～福岡貨物ターミナル駅間、そして福岡貨物ターミナル駅（発地・福岡工場）～西浜松駅間において、３１フィートコンテナを活用した鉄道輸送を行う。

輸送量は年間８４０トン（３１フィートコンテナ１６８基）になる。

同取り組みによって、トラック輸送時間を１６０１時間から２８６時間（省力化率８２.２％）へ、輸送量を６６万８０００トンキロから５万５０００トンキロへ、ＧＨＧ（温室効果ガス）排出量を１１２.１トンから２３.４トン（削減率７９.１％）へ、それぞれ削減する。

同社並びに同グループでは、「今後も、物流の効率化を推進し、『物流２０２４年問題』に対しての積極的な対策と、環境負荷低減に向けた取り組みを通じて、安定したサプライチェーンの継続を進めていきたい」としている。