南海トラフ巨大地震など大規模災害で太平洋側港湾が被災した際の物流機能を維持するため、北陸地方整備局などは本年度、敦賀港など北陸の港湾５港の代替機能を検証する輸送訓練を実施する。国際コンテナ貨物を扱う荷主企業に参加を呼び掛け、迅速な代替輸送のルートが確保できるかなどを探る。
　東日本大震災で被害を受けた東北の港湾の代替拠点として日本海側の港湾が機能し、バックアップ体制の重要性が浮き彫りになった。敦賀港も韓国・釜山からの支援物資を東北へ輸送するなど、一定の役割を果たした。

　今後、太平洋側港湾が大きな打撃を受けた場合、国内外のサプライチェーンが途絶して世界経済に影響する懸念がある。このため、北陸の港湾で代替機能の確保を検討しようと「北陸地域国際物流戦略チーム」が昨年１２月に専門部会を設置し、方策について検討している。
　輸送訓練はその一環で、太平洋側港湾を利用する荷主企業などに働き掛け、大規模災害時に北陸の港湾を使う代替輸送ルートを確保し、商品の輸出入や資材の調達がスムーズにできるかを検証する。対象港湾は敦賀、伏木富山、金沢など５港で、それぞれの港で訓練を行う方針。敦賀港は南海トラフ巨大地震で被災の恐れがある名古屋、大阪港などのバックアップ機能の役割が期待される。
　中京圏や関西圏の企業などに参加を呼び掛け、工場から国際コンテナ貨物を陸路で敦賀港まで運び輸出するルートを図上訓練で確認したり、実際の輸送や船を使った輸出入の訓練を検討している。また、訓練の成果や課題をまとめ、代替輸送の準備に関する手引書を作成し、荷主企業や物流関係者へ配布する予定。