中国共済（小丸成洋理事長）が実施する運行管理強化対策セミナーは今年度、視野障害による交通事故の防止をテーマに、管内５か所で講習を開いている。会場では、このほど導入した見え方や見えにくさをチェックできる目の健康支援装置「メオチェックネオ」が体験できるとあり、各社の安全担当者から注目を集めている。

セミナーは冒頭、安全対策部の職員が視野障害の概要と運転への影響について説明。メオチェックネオを販売する日本眼科医療センターの高橋亨・販売事業部長は、「視野障害の原因となる緑内障は加齢だけで起きるものではない」とより詳しく紹介した。

また、緑内障の罹患率は２０年ほど前には「７０代以上では１０人に１人」と言われていたが、現在は増加傾向。「原因は強度の近視や遠視、加齢、遺伝とさまざまだがデジタル機器の普及とともに眼病そのものが増えている」と解説した。

受講者が自身の視野や見え方を試した同装置は医療機器ではないものの、運輸事業者や薬局などが入れるケースが増えているという。高橋氏は「眼病は自覚症状が出た時には進行している。血圧計のようなイメージで定期的にチェックすると、眼病の早期発見につながる」と受講者に話していた。

ト協が視野診断を支援　国も助成対象に追加

４０代の２０人に１人、７０代以上では１０人に１人が罹患しているともいわれる緑内障。一般的に加齢に伴って増える白内障とは違い、緑内障は生活習慣やスマホなどデジタル機器の使用過多も発病の原因になり、年々患者が増えている。

健康な目はドライバーになくてはならないものだが、運転免許の更新時には視力しか調べない。視野障害で信号を見落とした、道路の脇から出てきた人に気付かなかった――などということがないように、見える範囲や見えにくさを定期的にチェックすることが望ましい。

そのなかで目の健康保持を目的とした支援を行うト協も増えている。岡山ト協は２０２４年、会員サービスの一環で視野診断計を導入し、各支部に１台ずつ配備。最大で７日まで事業所への貸し出しも可能で、利用する会員も多いという。

このほか、栃木ト協は助成事業として眼底・眼圧検査の費用を１人５０００円まで支援。先進安全装置の導入経費などを補助する国交省の「被害者保護増進等事業費補助金」は今年度、健康起因事故防止への支援として、視野障害を含む各種スクリーニング検査をこの対象に加えている。

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