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    若年者の突然死 健康管理と労働短縮

    2016年3月29日

     
     
     

     大阪・梅田の暴走事故で乗用車を運転していた男性は、大動脈解離に襲われていたことが分かった。また、30代、40代のサッカー選手や俳優が突然、亡くなるケースも耳にする。運輸業界でも若年者の突然死が聞かれるようになり、20〜30代の若年者であっても突然死のリスクはすぐそこにある。特にトラック運転中の心臓発作は、本人だけでなく周囲にも危険が及ぶ。そういった中で、一部のト協では「突発性運転不能障害疾患予防対策助成金」といった名前で、脳および心臓ドック、睡眠時無呼吸症候群(SAS)検査の受診補助などを実施している。



     突然死を招く要因と一つとされているのが「ストレス」だ。昨年12月から「ストレスチェック制度」の実施が従業員50人以上の事業所に課せられている。ヘルスケアネットワーク(OCHIS)では、ストレスチェックの義務化をうけ、同法人が発行している「健康管理で事故防止ポスター」の中でも「ストレス対策」を扱ったものへの問い合わせが増えているという。また、健康診断の結果を見直す動きも事業者にあるようだ。
     突然死を減らすためには健康管理はもちろん、長時間労働の短縮が欠かせない。運輸労連では、長時間労働を是正しても労働者の賃金が減らないための「モデル賃金」を今後普及させていく考えを示している。(詳しい内容は、物流ウィークリー3月28日号に掲載しております)

     
     
     
     
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