コロナ禍で需要が極端に落ち込み、荷物の確保が思うようにできていない運送会社は多い。特に鋼材関係は、大幅な物量の減少に陥っているという。

大阪市で鋼材輸送を展開する運送Ａ社では、これまで１台あたりの月間売上２００万円に対して４分の１が燃料費や高速代であったものが、現在では荷物の確保を優先するため非効率的な輸送となり、同じ売上額でも燃料費や高速代が２分の１を占めるまでになっている。当然、利益率が大幅に減少しており、「売り上げは確保できていても大きく赤字」と説明する。

Ａ社社長は、「このコロナ禍と鋼材需要の落ち込みで昨年の決算は赤字。毎月数千万円の持ち出しとなり、年間では１億円を超える赤字で、今までに経験したことのない厳しい状況。自社運行を減らし、空車時の移動距離・時間を短縮するよう計画しているが、荷物を確保するためにはどうしても多少の移動が必要になる」と話す。

鋼材輸送を展開する大阪市の運送Ｂ社でも「長距離輸送は着地から帰り荷の積地までの移動距離が長ければ長いほど採算が悪くなる。大型トレーラは燃費も悪く、経費が大幅に増加してしまい、売り上げが上がっても利益率が低下する。近場の輸送の方が、月１２０万円程度の売り上げでも燃料費や高速代が３０万円程度で済むので、長距離は行わないようにしている。ちょこちょこと忙しく稼働することになるが、やはり当社は近場輸送がいいと考えている」と語る。