近年、地震や豪雨、大雪などの自然災害が相次ぐなか、運送事業者にとって災害への備えの重要性が高まっている。特に、静岡県をはじめ広い地域に甚大な被害が想定される南海トラフ巨大地震は、物流網そのものが長期間にわたって影響を受ける可能性がある。「災害が起きてから考える」のではなく、平時から具体的な対策を講じておく必要がある。

国交省のＢＣＰ策定ガイドラインによると、大規模災害時に物流を早期に回復させるためには、物流事業者と荷主が連携し、代替輸送や連絡体制などをあらかじめ定めておくことが重要としている。物流網の寸断を想定し、優先して輸送する荷物の選別や代替ルートの選定、連絡網などを事前に決めておくことが求められる。

内閣府は南海トラフ巨大地震について、２０２５年３月に新たな被害想定を公表している。地震や津波による広域的な被害を踏まえ、自社の営業所や倉庫、従業員、輸送ルートが同時に被災する可能性も想定した準備が必要となる。

関西のある運送事業者は、「災害対策として、まず重要なのが従業員の安否確認だ。大規模災害時には電話がつながりにくくなることも想定されるため、複数の連絡手段を用意し、誰が誰の安否を確認するのか、責任者が不在の場合は誰が指揮を執るのかを明確にしておく必要がある」と話す。

また、「車両と輸送ルートの確保も重要となる。普段使用している高速道路や幹線道路が通行止めになった場合に備え、代替ルートをあらかじめ検討し、他社との協力体制を構築することも必要だ。自社だけで輸送を継続できない場合、協力会社や同業他社とのネットワークが物流を支える力となる」とした。

さらに別の運送事業者からは「停電や断水を想定し、非常用電源や燃料の備蓄、重要書類や運行データのバックアップなど、事業再開に必要な最低限の機能を整理している。災害そのものを避けることはできないため、被災時でも最低限の事業を継続できる環境を残すよう努力すべき」「災害時の事業継続と聞くと難しく、何から始めればいいのか分からないことも多いが、最初から完璧な計画を作る必要はない。地震発生直後はドライバーの安全確認を最優先し、荷主への連絡担当者を決め、主要な輸送ルートが使えない場合の代替ルートを確認するといった基本的な取り決めから始めることも重要だ」との声。

南海トラフをはじめ、巨大地震がいつ発生するかを正確に予測することはできない一方、発生後に必要となる対応を想定し、準備を進めることはできる。従業員の命を守り、輸送機能をできるだけ早く回復させるためにも、連絡体制や代替輸送、燃料・電源の確保など、できるところから平時の備えを積み重ねることが重要となる。