奈ト協は8月28日、トラック会館で事業場における新型インフルエンザ対策講演会を開催。新型インフルについては第2波で既に5人が死亡（開催日現在）したこともあり、大勢の会員らが参加した。


　講演した岡田春恵医学博士は「新型インフルは感染者の分母が高い。国民の半分がかかり、20万人が死に至る可能性がある」と予防の徹底を訴えた。
　岡田氏は国立感染症研究所などで感染免疫学、ワクチン学、ウイルス学を専攻した感染症の権威。岡田氏は「今回の新型インフルの危険性は1957年のアジアかぜに近く、決して侮れない。ワクチンの数が間に合わないが、人口密度が高く、流動性の高い日本ではこの秋冬にかけて国民の半分が発症し、致死率は0.5％にあたる20万人に至る可能性がある。また、若い働き盛りの人が重症化する可能性が高い」と警鐘を鳴らした。
　事業場については「事務所内にウイルスが入ってきたら一度に感染する可能性が大きい」と営業自体が成り立たなくなる可能性も指摘。対策としては、「38度以上の高熱、咳、全身のだるさなど感染の可能性のある従業員は出社させず、自宅待機してもらうこと」「家族が感染すれば従業員に自宅待機してもらうこと」「発症して2、3日後に熱が下がってもウイルスは出ているので数日間は休んでもらう」など、「他人にうつす前に休んでもらうことが大切」と訴えた。
　さらに、「トラックは生活のライフライン。ワクチンを運ぶのもトラックであり、社会生活を守るためにもトラック運送事業者は感染してはならない」とも話し、予防の徹底を呼びかた。