東海地方のある運送会社で起きたトラブル。大型平ボディー車での輸送業務を受け、１台を積み地へ向かわせた。

しかし現場で貨物を確認したところ、荷台から後方にはみ出し、車両全長が一般的な制限を超えることが判明。法令順守と安全確保の観点から、予定していた方法での運行は難しいと判断し、元請けや荷主側と対応を協議したが、結論が出るまでに約５時間を要した。

現場では、「後ろのあおりを外して走ればよいのではないか」「貨物をパレットからばらして積み直せばよいのでは」といった案も出たという。しかし同社では、社内基準や安全面を踏まえ、提示された積載・運行方法での対応は難しいとして断った。最終的には元請けが別の車両を手配し、輸送方法を見直すことになった。

同社の配車担当者は、「貨物の寸法、積載方法、走行経路、必要な許可の有無といった情報が事前に共有されていれば、防げた可能性がある。現場で判明すれば待機時間が発生し、車両も人も止まる。荷主にとっても納期やコストに影響し、元請け、実運送会社との関係悪化にもつながりかねない」と指摘する。

また、「何十年も前なら当たり前だったやり方でも、今は通用しない。運行管理者なら知っていて当然の内容でも、荷主や一部の元請けには十分浸透していない場合がある」と話し、関係者全員のムダをなくすためにも、事前に寸法や積載条件を共有する仕組みづくりの必要性を訴えている。