東洋紡（坂元龍三社長、大阪市北区）は積極的に物流改善に取り組んでいる。昨年10月から、帝人ファイバー（唐澤佳長社長、同中央区）との製品共同輸送を開始。また、環境や地域への貢献を目的に、同社敦賀事業所の最寄り港である敦賀港の利用拡大を決めた。
　帝人ファイバーとの製品共同輸送は、両社の山口県岩国市のそれぞれの事業所から、大阪方面への輸送で実施。両社製品をトラックにまとめて積載し、岩国から大阪へのトラック幹線輸送の台数を削減することで、ＣＯ２排出量が40％削減される。こういった取り組みは、合繊業界で初という。

　東洋紡は中期経営計画のなかで、社内外を問わず共同物流へ取り組むことを掲げている。「合繊業界の会合で共同物流が話題となり、今回の共同輸送が実現した」と、物流部部長・東洋紡ロジスティクス社長の諏訪次郎氏。「（取り組みへの）きっかけはＣＯ２の削減だが、大前提は、コストが同等以下となること。コストと環境の両輪が推進力」（同氏）と説明する。
　両社が、とにかくやり遂げようという強い意志で、半年かけて仕組みを構築。既存の業務内容を変えることで、「現場サイドでは多少の戸惑いと抵抗もあった」というが、現在は順調に稼働しているという。「帝人ファイバー様とは岩国―大阪間だけでなく、岩国から北陸方面や中京方面へも検討しており、4─9月の間には行いたい」と、共同輸送の拡大を予定する。
　一方、敦賀港の利用拡大は環境に対する貢献、物流コストの削減に加えて、地域に対する貢献を実現するもの。福井県敦賀市にある同社敦賀事業所で生産される様々な高機能素材は世界各地に輸出されているが、輸出品の大半は敦賀から関西まで陸送したのち、神戸港や大阪港から出荷していた。
　敦賀港の整備にともない、同社生産品の同港からの出荷量を拡大する。これにより関西までの国内輸送が減り、最大で年1400ｔのＣＯ２が削減できるという。さらに、地域の活性化にもつながるほか、事業所の最寄り港を利用することで物流コストも削減される。
　「敦賀港の案件も、まずＣＯ２削減を考えた。トラックでＣＯ２をはき出しながら180km走るより、近くの港を使うべきとの判断」と諏訪氏。2012年には、同事業所の同港を利用する割合を、輸出入総量の70％以上にする予定だ。
　「物流改善はエンドレス。条件や環境が変われば物流も変わらなければならない。環境の変化に機敏に反応して取り組まないと、たちまち取り残されてしまう」と諏訪氏。東洋紡は繊維に限らずフィルムや産業用資材、バイオ・医薬など将来性のある新規事業を次々と立ち上げている。「様々な製品を扱っており、物流業務において、それぞれ個別に対応していては非常に効率が悪い。社外だけでなく、社内の共同化も推進しなければいけない。まとめるのが物流の大原則。積み合わせや保管の一元化などに取り組み、コスト削減に努める。スタンスを明確にして、ぶれることなく改善に取り組みたい」（同氏）。
　ここにきて世界的な景気後退がみられ、経済情勢は深刻化しているが、「景気が悪いからといって改善をやめてはいけない。必ず景気は戻る。そのときに生きてくる」と力説。「物流部と東洋紡ロジスティクスのスタッフのレベルは上がっている。積極的に、前倒しで改善していける体制が整っている」という。（中野秀一記者）