トラックドライバーのうち、ベテランドライバーが占める割合が増加してきている。少子高齢化に加えて、中型免許制度の影響が出ているともいう。しかし、若手ドライバーの賃金が下がってきていることも、その背景にあるのではなかろうか。
　運輸労連のアンケートによると、「１０年以上在籍しているドライバー」は平成２４年で４７.７％を占めている。それに対して、「在職年数が３年未満のドライバー」は２０.１％。同２０年では、「１０年以上」が４３.６％で、「３年未満」が２４.４％と、少しずつ若者が減少しているということがわかる。
　厚労省の「賃金構造基本統計調査」（同２４年）によると、２０歳から２４歳（男性）の「運輸業・郵便業」の賃金は１９万６５００円。産業別で一番高いのは「情報通信業」の２１万５１００円。１２に分類されている産業別で、「運輸業・郵便業」は「製造業」と並んで８番目という低い水準となっている。

　しかし、この水準は以前から低いレベルではなかった。同９年では「運輸・通信業」（２０〜２４歳男性）の賃金は２１万８４００円。九つに分類されている産業別のカテゴリーの中でも、「不動産業」（２２万１２００円）に次いで、２番目の高い水準となっている。
　ところが同２１年では１９万９４００円（１２業種中６番目）となり、同２２年が２０万５５００円（同５番目）、同２３年が２０万２９００円（同７番目）、同２４年では８番目と徐々に順位を下げた。
　もちろん、若手の給与だけが減少しているわけではない。適正運賃を収受できなければ話にならず、同８年に３４万４５３６円だった業界の給与総額が、同２３年には３０万２１３円に減少した。
　産業能率大学が発表した「同２５年度新入社員の会社生活調査」では、「就職先を選ぶ際に重視した項目については、仕事内容がもっとも高く７０.９％、業種（６２.７％）、企業風土（３６.４％）、所在地（３５.８％）」と続いているが、「ホンネ」の部分である「給与額」にも、もっと注目すべきとの声もあるようだ。