人材不足が深刻な中、運送事業者は常に人材の確保に様々な努力をしているが、なかなか効果が出ていないところが多い。そんな中、地方からの人材確保で効果が出た運送事業者がある。
　大阪府泉佐野市に本社を構える事業者は数年前、九州・福岡に営業所があったが、事業の衰退に伴い、やむを得ず撤退。当時、福岡県在住のドライバーら数人に対し大阪本社への勤務を要請したところ、２人のドライバーが「住居を用意してもらえればかまわない」とのこと。そして、数年が経過している現在でも、中心的な存在としてドライバーを務めている。

　これがきっかけで同社は今年春、福岡県で面接会場を設け、ドライバーの採用に向けて取り組んだ。すると、３人の若者が同社が住居を用意するという条件で、大阪本社での採用を承諾。「約半年が経過したが、今も元気にドライバーとして働いている」と同社の担当者は話し、地方での人材募集の効果を語った。
　また、最近では九州をはじめ山陰地方などで面接会場を設ける運送事業者もいる。特に、鳥取や島根ではより良い人材の宝庫として、積極的に人材確保に力を注いでいるようだ。
　地方では過疎化が進む一方、１０代、２０代の若者たちは存在している。中には「都会に出てみたいが、当てもない」と抵抗のある者もいるようだが、それをバックアップする形で、住居や生活のためのサポートを運送事業者が行うことで、ドライバーとして勤めてくれる可能性もある。そのドライバーが、その運送事業者の将来を担う宝となるかもしれない。