日本チェーンストア協会（ＪＣＡ）は４月２１日、平成２６年度のチェーンストア販売概況を発表。会員企業６０社・９３９０店舗の販売動向は、総販売額１２兆９３８１億円で、前年度比２.５％減（店舗調整後）となった。
　同年度は、駆け込み需要のあった商品の反動が予想以上に長期化し、影響を受けたほか、 梅雨明けの遅れや夏場の天候不順による影響、秋以降も天候要因や想定を超えた消費増税の影響で回復基調にならず、総販売額は２年ぶりに前年度からマイナスとなった。
　食料品は、畜産品や農産品が相場の影響もあり、動きが良かったほか、惣菜が好調に推移。また、生活者の健康志向が引き続き強く、乳酸菌飲料や特定保健用食品などテレビ報道後に動きの良い商品があった。衣料品は、駆け込み需要の反動、梅雨明けの遅れや天候不順などの影響から春・夏物商品が不調に終わり、秋以降も天候の影響もあり秋物商品、コート類など冬物商品の動きが鈍く不調に終わった。

　住関品は、日用雑貨、家具・インテリア、家電製品で駆け込み需要の影響を受け、不調に終わったが、キャラクター関連商品やペットフード関連商品が好調に推移した。
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