「誰もが必要な時に使うことができる」。災害時や事故発生時になかなか手に入らないのがガーゼや包帯、ばんそうこうなどの応急処置用品だ。「必要とする誰かのために救急箱を提供できる環境があったら」と考え、「有事の際や緊急時に救急キットを提供すること」を目的とした環境づくりを行っているＦＡ普及協会ＦＡＶＴ（藤原公生代表理事、横浜市中区）。社会貢献への取り組みに積極的な企業で導入が進んでいる。

同協会が提供している外傷用の救急箱「提供表示式・救急キットＦＡ」（以下、ＦＡキット）は、車両や店舗、社屋などに置いて、ＦＡステッカーを貼って所在を伝え、いざというときに提供し助け合うことを目的としている。

藤原氏は、「ＦＡのロゴマークのステッカーが貼ってある所に行けば、救急箱を提供してくれるということを全国に広めたい。必要な時に必要とする人に救急箱を提供する環境をつくることが目的」として、「２０１７年に横浜市中区にある商店街にＦＡキットを置いてもらったのが最初」としている。

それをきっかけに、ＣＳＲ（企業の社会的責任）活動の観点からＦＡキットに関心を持つ企業が増え、神奈川県バス協会では８００台に導入。最近では、昨年９月にトヨタＬ＆Ｆ神奈川（坂田吉正社長、横浜市中区）が導入した。

社用車すべてに設置

同社は地元に密着した事業を展開している。営業本部長の山田直英氏は、「地域に貢献することがＦＡキット導入の狙いであり、社員に社会貢献をしているという意識と、みんなで助け合うという意識が高まったのはとても良かった」と話している。

同社では、昨年の９月から外回りしている営業車両と修理の巡回車両の１８０台すべてにＦＡキットを取り付けており、各車両の乗務員には、「困っている人がいれば提供し、いざという時には自分のために使っても良い」と伝えている。

救急キット設置義務

ＦＡキットは、企業のＣＳＲやＳＤＧｓ活動としてだけでなく、法的に事業者に定められている「労働安全衛生法第６３３条」に基づく救急箱設置、周知の義務も満たしていることから、藤原氏は、「多くの企業・団体・行政、個人や商店街などに導入を勧めていきたい」と考えている。

ＡＥＤとセットで

この取り組みに賛同している医療機器・医療材料卸売のエムテック（山根忠雄社長、富山県富山市）では、全社用車にＦＡキットを搭載したほか、地域や企業のイベントで「ＦＡキット＋ＡＥＤ」の無料貸し出し、講習会を実施するなど、普及に力を入れている。

藤原氏は、「必要な時に誰もが気軽に声をかけることができるように、ＦＡのロゴマークを目印に救急箱を提供してくれる所ということを広めていく」とし、「ＡＥＤとセットにした提供も検討している」という。

ＦＡキットは、ＣＳＲ対応の社会貢献型救急キットであり、導入企業のブランドイメージにも寄与することから、物流業界でも、一層の普及を目指している。

◎関連リンク→　提供表示式・救急キットＦＡ