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    第386回:離職の兆候をつかむ

    2017年4月3日

     
     
     

     社員定着率をアップさせるためには、少しでも弱っていたり、悩んでいたりする仲間がいた際に、そのことが上層部まですぐに共有される風土としくみを創る必要があります。
     しかし、現場には、現業をまわすという重要なミッションがあるため、少々問題を感じても、(悪気なく)先送りしてしまいがちです。また、労務管理の責任上、自分たちで解決してしまおうという意識になりやすいと言えます。ですが、現場の力では、何ともならないケースが多いものです。なぜなら、問題は、たいてい現場に内在しているからです。
     今のような、就業意欲が総報酬(上司や同僚との関係や業務内容、将来ビジョンが見えるかなど、金銭だけではないメリット)にかかってくる時代には、職場の状況が、定着度合いに大きく影響します。つまり、弱っていたり、悩んでいたりする社員の相談に、関係の近い上司や同僚はあまり乗れない場合が多いということです。


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     ですから、まずい兆しがあったときには、すぐに上層部に上がるようにしておかなければならないのです。そのような現場の意識を上げるとともに、報告が上がってくる仕組みを創っていただきたいと思います。
     ポイントは、情報が上がってきても、〝過去オール善〟の考え方で、現場を責めず、「これからどうするか」を考えるようにすることです。
    (船井総合研究所・橋本直行)
    ☆船井総研が運営する物流ビジネス情報サイト「http://www.ecologi.net
    ※記事は17年3月の記事執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。

     
     
     
     
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    船井総合研究所

    本コーナーでは、船井総合研究所 環境ビジネスコンサルティンググループによる リレー連載を掲載します。

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